【海外就職】新卒がないってホント?就活で役立つ資格も3つ紹介!

新卒がないってホント?就活で役立つ資格も3つ紹介!

現在、グローバル化が進んでいます。そんな中、日本で働いている方や、大学生の中に海外で就職をしてみたい!と考えている人も多いのではないでしょうか?

  • 海外の就職のルールがわからない
  • 海外で就職する方法を知りたい

こんな悩みにお応えしていきます!
今回の記事では、以下のようなことがわかります。

  • 海外の就職活動のルール
  • 海外で就職する際に役に立つ資格
  • 日本の企業で就職をして、海外に行く方法

海外の就職活動には新卒概念がなく、履歴書のフォーマットも規定がないことを知っていましたか?

まずは、海外と日本の就職活動の違いからみていきましょう!

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海外と日本の就職活動には違いがある

海外と日本の就職活動の違い

海外と日本との就職活動の違いは2つあります。

  • 海外就職には、新卒採用の概念がない
  • 履歴書のフォーマットが決まっていない

日本と同じ感覚で海外就動を行うことは難しいでしょう。そこで、事前に日本と海外の就職活動の違いを把握していただくために、1つずつ詳しく説明をしていきます!

違い①海外就職には、新卒採用がない!

海外の就職は、新卒採用という概念がありません。その理由として、海外の企業は、入社後すぐに活躍できる「即戦力の高い人」を1年中求めているからです。

  • 日本の就職活動・・・同じタイミングで就職活動を始め、大学卒業後に就職
  • 海外の就職活動・・・就職のタイミングは人それぞれ

海外ではインターンシップを通して社会経験を積み、自分自身のスキルを磨いてから、各自のタイミングで就職活動を行います。そのため、新卒採用が有利であるといった日本企業とは違うことを覚えておきましょう。

違い②履歴書のフォーマットが決まっていない

海外の履歴書は、パソコンを使って自分で履歴書を作成します。日本のようにフォーマットが決まっているわけではないのです。

  • 日本の履歴書・・・コンビニや文房具店で販売。印刷された履歴書に書き込み、企業に提出
  • 海外の履歴・・・コンビニなどで履歴書は販売していない。1枚の用紙に自分の情報と学歴をまとめたレジュメを企業に提出

海外では、日本と違い手書きは非効率であると考えられています。そのため、履歴書のフォーマットがないことを知っておきましょう!

・関連記事
海外就職では「即戦力」がキー!失敗しないための4つの知識

海外に就職する際に役立つ資格3選

海外に就職する際に役立つ資格

海外の就職は「即戦力」が求められてきます。そのため、海外で就職活動を行う際に資格を持っておくと就職に有利になることが考えられます。就職に役に立つ資格は以下の3つです。

  • IELTS
  • 調理師免許
  • 日本語教育能力試験

1つ1つ紹介していきます!

資格その1 【IELTS】

海外で就職をする際に、【IELTS】は有利になります。その理由として、世界の共通言語である「英語力」を証明できる資格だからです。日本国内や、日系の企業においては【TOEIC】が人気になっていますが、海外認知度は【IELTS】の方が高いです。

ビジネスのシーンにおいて、英語を「書く」・「読む」・「聞く」・「話す」の4技能すべてが揃っていることで、国際的なビジネスシーンで役に立つ人材ということが出来ます。【IELTS】では、この4技能すべてを測る試験であるため、英語の総合的な能力を証明することができるのです。

また、【IELTS】で一定のスコアを取得していることで、移住できるほどの実践的な英語力があることの証明にもなります。そのため、語学系の資格を取る際は、【IELTS】を受けるようにしましょう!

IELTSについては『オーストラリア移住のためのIELTSスピーキング対策』という記事もありますのでチェックしてみてください。

資格その2 【調理師免許】

海外に渡航して働くための「就労ビザ」を取得した場合において、【調理師免許】は有利になってきます。それは、海外で日本食はブームが高まっていることが関係しているのです。日本の「和食」はユネスコの世界文化遺産に登録をされ、ますます人気になっています。

日本で取得した【調理師免許】は、海外においてそのまま有利になるわけではないので注意。

海外に渡航して働くための「就労ビザ」を取得する際に、役に立ってきます。また、日本料理の細やかな調理技術、知識を持っている調理師は、海外で就職する際に重宝されることが多いです。

海外の日本食レストランで働くためには、日本できちんと基礎を学び、経験を積んでから海外に行くようにしましょう!

資格その3 【日本語教育能力検定】

アジア圏を中心に、【日本語教育能力検定】の需要が高まっています。その理由として、日本近隣の国で日本語を学ぶ人が増えているからです。日本語を学ぶ人が増えることで、日本語教師の採用の数も増えています。

日本語教師は無資格でも働くことができます。しかし、資格を持っていることで就職を有利に運び、仕事の選択肢を広げることができます。

海外で日本語教師として就職を考えている方は、【日本語教育能力検定】を取得するようにしましょう!

海外就職に役立つ資格やスキルについて更に詳しく知りたい方のために、『海外就職に役立つ資格・スキル7選「TOEIC 700点」は意味がない?』という記事を作りました。
海外就職に必要な資格やスキルは他にどんなのものあるのか?と疑問に思っていた方にもぜひご覧いただきたい1記事です。

海外就職ではなく、海外勤務という選択肢もある

海外就職ではなく、海外勤務という選択肢もある

海外の企業に就職するではなく、海外に拠点を持つ日系のグローバル企業に就職して、海外勤務をするという選択肢もあります。

当然、海外勤務の枠が多ければ多いほど、海外転勤のチャンスが高くなります。しかし、企業規模の割に海外勤務枠が少ないということもあります。日系のグローバル企業に就職したからといって、海外勤務ができるとは限らないので注意が必要です。

社内における海外勤務者の比率は、重要なポイントになるでしょう。

次に、海外勤務者の比率が高い会社のうち、上位3社を紹介していきます!

1位【日本貿易振興機構】海外勤務者の比率39.6%

日本貿易振興機構(JETRO)の海外勤務者比率は、39.6%です。この比率は日本で1番高い数字になっています。

事業として、対日に直接投資の促進やスタートアップの海外展開支援などを通して、イノベーションの創出を支援しています。また、外国企業の誘致に積極的な地方自治体とも連携し、地域経済の活性化に資する外国企業の誘致にも力を入れています。

貿易全般を扱っているため、日本と海外とのパイプである業務を行っています。このように、日本企業に就職し、海外で働くということを実現する手もあるのです。

参考URL:海外勤務者が多い会社トップ200ランキング

2位【国際協力機構】海外勤務者の比率22.1%

国際協力機構(JICA)の海外勤務者比率は、22.1%です。業務内容としては、発展途上国への技術協力や、資金協力を行っています。

発展途上国が求めている要求をくみ取り、日本の企業・団体に働きかけることによって、より適切な援助が行えるようにする「コーディネーター」としての役割を担っているのです。

青年海外協力隊の派遣もJICAが行っています。

参考URL:海外勤務者が多い会社トップ200ランキング

3位【豊田通商】海外勤務者の比率21.9%

豊田通商の海外勤務者比率は、21.9%です。トヨタ自動車の総合商社の会社である豊田通商は、紡績機関係を中心に取引を拡大し、一般機械など様々な分野の輸出入と国内販売話を手掛けています。そのため、国内主要都市に限らず、海外に数多くの店舗を有しています。

海外に数多くの店舗があるため、海外勤務をするチャンスも多くなるでしょう。

参考URL:海外勤務者が多い会社トップ200ランキング

まとめ:海外で就職をする前に考えておきたいことは3つ!

今回紹介した、海外で就職をする前に考えておきたいことは以下の3つです。

  • 海外就職には、新卒がない!
  • 海外就職に役に立つ資格3選
  • 海外就職ではなく、海外転勤という選択肢もある

海外就職は、新卒がないので、インターンシップを通して社会経験を積み自分のスキルを磨くことが大事です。また、履歴書のフォーマットがないので、履歴書を書く際は自分でレジュメを作るようにしましょう。海外企業にエントリーする前に、海外就職に役に立つ資格を勉強しておきましょう。

海外就職に向けての学習や取り組みを進め、海外就職に有利な資格を勉強するようにしていきましょう!

この記事を書いた人

30代 男性。
製造業のエンジニアとしてシドニーで10年間勤務中。
副業として「海外就職情報」に関する記事を執筆。
自身のスキルアップのためIT系の資格を勉強中。

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